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以上、簡単にご紹介させていただきました。この商品は、低価格でありながらオンラインビジネスに必要なサービスをまとめて受けられる事が特徴になっております。
商用サイトを成功へと導く為に、ぜひ入会をご検討ください。


 入会特典として当社特製SEO対策HTMLテンプレートを差し上げます。数々のキーワードで上位表示を達成してきたノウハウが活かされたSEOテンプレート。
これがあれば直ぐにホームページSEOにとりかかれます。


ご質問は か電話で承ります。
お断り:SEO,SEMを業とする同業者様は入会ご遠慮下さい。初回のみ3ヶ月契約で新規申込みより3ヶ月間は解約できません。4ヶ月目より単月契約の自動更新となり、解約お申し出の翌月に解約可能です。
SEO作業等コンサルティング途中で中止できない場合があるため、この様な契約期間を採用しております。商品が役務(サービス)であるため返品は出来ません。

コンサルティングは初めてで、やり方がわかりません。
当社のコンサルティングの基本は質問です。「何々したいが、どうしたらいいか」や「このキーワードで検索順位を上げる方法は?」さらに「こういった営利サイトを作りたい」などと色々なご要望へお答えしております。サービスを有効に使う為、質問上手になって下さい。
コンサルティングが受けられる曜日と時間を教えて下さい。
メール相談は当社営業時間内、会員フォーラムは24時間365日利用可能です。電話相談は予約制となっております。
パソコン操作が苦手です。電話相談主体でコンサルティングを受けられますか?
コンサルティングは質問への回答という形式で進行しますので、質問を電話で行い回答はメールで受け取るようにすれば相談可能です。電話相談は他の方への対応時間を占拠するので、常識の範囲内という規制を行なっております。そのため全てを電話相談で済ませることは現実的ではありません。
「アクセスを増やしたい」というような漠然とした目的でも構いませんか?
はい、営利サイトであれば目的を明確化出来ますのでご心配は無用です。コンサルティングで目標設定を行い着実に対策を実行できるように計画立案いたします。
SEOはどの程度まで行なってもらえますか?
トップページとカテゴリートップ等主要コンテンツページから2-3ページ抽出し、オンページSEOを行なったHTMLファイルをお送りしますのでご自身でアップロードして下さい。
オフページSEOについては被リンク状況を見てからになりますが、多くはアンカーテキスト考案と推奨リンク先リスト提出になります。
アドワーズやオーバーチュアのリスティング広告も相談できますか?
はい、ツールを使った広告効果の計測方法や広告の絞込み、効果測定後の対応方法などをご指導できます。
クレジットカード決済について教えて下さい。
カード決済は毎月28日。入会日から最初の決済日までの日数はどうしても半端になりますので、退会される際に日数を追加して合計のコンサルティング期間が満了するように調整いたします。
| 9月8日に入会された場合 |
9月27日に入会された場合 |
9月28日に入会された場合 |
9/8に9月分の決済。
9/28に継続確定。
9/30に10月分の決済。
(初月利用期間19日間)
(期間追加12日間) |
9/27に9月分の決済。
9/28に継続確定。
9/30に10月分の決済。
(初月利用期間1日間)
(期間追加30日間) |
9/28に10月分の決済。
10/28に継続確定。
10/31に11月分の決済。
(初月利用期間30日間)
(期間追加はありません) |
解約について教えて下さい。
SEO対策や広告効果判定など、コンサルティング業務は継続作業を要するものが多くあります。そのため、ご契約を直ちに解除する事が出来ません。そこで、お申し出の翌月27日までにインフォトップでの解約処理を実行いたします。
これでカード決済は止まりますが、クレジットカード会社からの請求は1ヶ月程度遅れてやってくるので翌月も口座引き落としが発生するかもしれません。それは過去の請求ですので宜しくご理解下さい。
当社の解約処理は「クレジットカード決済について教えて下さい」にあるように、28日から期間追加分を消化した後に行なわれます。お客様の会員期間については個別にご連絡差し上げます。
ご質問は か電話で承ります。
お断り:SEO,SEMを業とする同業者様は入会ご遠慮下さい。初回のみ3ヶ月契約で新規申込みより3ヶ月間は解約できません。4ヶ月目より単月契約の自動更新となり、解約お申し出の翌月に解約可能です。
SEO作業等コンサルティング途中で中止できない場合があるため、この様な契約期間を採用しております。商品が役務(サービス)であるため返品は出来ません。
(社)日本通信販売協会ガイドラインによる表示
商品の「コンサルティング」は特定継続的役務提供に該当しないため特定商取引に関する法律の適用を受けません。そこで経済産業省の所管団体である(社)日本通信販売協会の定めるガイドラインに沿った表示を行い代りとします。
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